未婚率の増加に対する屁理屈を色々とこねくり回していた。
分析以前にデータは正しいか、というところは本稿では触れない。未婚率は増加しているとという情報を信用した上で「何故か」について他にどんな数字があるかの話。
ひとえにお金という問題はよく挙がる。国会など見ていると「結婚資金が足りない」という話が出て「財源を」「予算を」となりがちだ。
だがこの問題のおかしさはツイッターでも言ったが、婚活サイトという商売が世の中にあることである。男女別に結婚したい人が有料で会員登録をして管理者が引き合わせる。お金が無いから結婚できないという人がいる一方で、結婚するためにお金を払いたいという人がいる。こういう会社組織が「お金が無いと結婚できない、つまり結婚したいやつは登録料を稼いで払え」という構図を世論形成する後押しをしているのかもだ。
まあ、もっとも簡単な話、そんなサービスを使わなくても結婚する人はいる。それで話を片付けてしまうと、本論である「なぜ未婚率が高いか」に近づかない。
これは簡単な話、お金を払って登録した婚活サービスのデータベースが顔写真、身長、体重、学歴、職業、年収などを登録して引き合わせるから、選択権が女性にあった場合、とかく体重以外の色々の数字の大きいほうから選ばれていくからだ。
その現実も「お金が無いと結婚できない」という情報を強化している。
ここでひとつ出した前提が「選択権が女性にある」という点である。男性の未婚者は20代から60代までいたとして「出産を見込める女性」を年齢で見ると20代から30代にどうしてもなる。婚活サイトが40代以上の女性を断ると集客や選択可能性が減るのであるが、どうしても若い女性は登録者数が等分布だと比較的に少なくなり取り合い傾向になるだろう。だから若い女性は相手を選べて、その結果として選択傾向が資産や収入といったお金の問題となり、それでお金が無いと結婚できないとなる。
だけど、ここで女性登録料が有料で男性登録料が無料の婚活サイトがもしあったらどうだろう。そうすると、お金のない男でも結婚できる相手は見つかるかもしれない。
男女平等とは、そこまで来てからの問題である。
男性出稼ぎ型の労働モデルが昭和期に作られ、扶養家族など結婚支援制度は金銭的に世帯持ち優遇ではあるが、それは男性が働いて女性を養う場合であり、女性が働き手となって男性を養うときに扶養控除が適用されないと言って怒っている人がいるのである。
だけど、それをそこまで金銭的に優位で無い女性が言論に利用していると見て取っている。男性に選ばれた女性でも、人権があり拒否権がある。これは女性の権利そのものだが、そのために未婚率が上がっているという現実を直視せずお金の問題に転嫁する。
男女と思われているものの中に生態的な雌雄とは別に社会的な男女があり、オスが男でメスが女の形に収まってきたものが、それをはねのけてオスで女でメスで男という人をトランスジェンダーと呼ぶが、そこまでハッキリと男の仕事と女の仕事が決まっているという社会を俺は知らない。会社に勤めてお給料をもらうデスクワークは俺の世代では男女共通の仕事ではある。とはいえ現実的に女性はチームで男性色が強い男性に大事にされて甘えたりして分量的とか難易度的に重い仕事は男が持つって傾向はある。
俺はここが男女は決して公平平等ではないと思ってきたポイントなのだ。
少なくとも俺の主観では、職場で女性の分の仕事を肩代わりして家庭に妻や子供を持つことになると、他の人の仕事の分量で見て何倍も持たないといけないことになる。
それで、さらに個人的事情になると両親が別居していて、母子家庭か父子家庭かで父子家庭の方に入っているのもあって、結婚後の生活に対する不安要素は大きい。
タイトルにデカデカと「トランスジェンダー」と書いた割に、未婚の話からデスクワークの話に俺の個人事情の話になってしまったが、男女の別を都合よく使い分けて論点をずらした言論が飛び交う中で少し優位を取ると「トランスジェンダー」というレッテルを貼って社会そのものから排除するってのにつらみを感じているという話でした。
