かなり簡単な数字の話なんですけど、母校の奈良学園が男女共学になった裏にはライバル校の東大寺学園に加えて新設校の西大和学園が出来てから優秀な生徒の分配率が下がり保護者へのアピールである東大京大の合格率が下がり、それなら成績の悪い男子を削って成績の良い女子を入学させることで「合格率」というひとつの指標を保とうという理事長の狙いがあります。
対して東大はどう思っているのかと言うと首都圏への人口爆発が昨今のコロナ禍パンデミックでさらに顕著になり、以前から言われていた都市集中型社会のリスクが顕在化してみて「もう東京には来て欲しくない、奈良の学校から来るなら京都大学でも優秀な人はいて東西分離を図るべきである」と。首都圏でも大都市集中より地方分権の論理が勝ち始めています。
ここで、国会議員などの要職の女性進出が昨今では議論されていますが、前トランプ政権ではアファーマティブ・アクションつまり大雑把に言って黒人優遇の論理で仕事にあぶれた白人の男性層がトランプに支持基盤のひとつだったとメディアで喧伝する人がいました。
この論理は他人事ではなく、日本の要職に女性が進出する、また黒人とは言わず中国人などの外国人から優秀なものが起用されるとなってくると、日本のホワイトカラーの男性のうち、半分は女性にさらに別の軸で半分は外国人になり、上位4分の1の日本人男性しか椅子が残っていないわけです。これは同じ管理職の中でも競争の契機となり、社会人でも英語や数学を自己投資として勉強し直す人が増えてきているようです。
勉強し直すのは良いことですが、これは案外と皆ルールの変化に従順だと思います。アメリカではそのために保守が選挙で勝ったわけで、外枠から自分たちの椅子を確保しようという考え方が日本人男性には無いのでしょうか。
俺はこう考えます。真に公平を望む方法として工場などの製造業に付き賃上げ交渉をしている男性がいる中で、女性が公平を後ろ盾に社会の要職に就こうとするのは、暗に製造業と事務職で勉強がいる事務職の方が高給であることを認めながら、自分たちがその職につくために弁を奮っているわけだから、そんな人々は簡潔に格差を肯定して優位を取りに来ているだけなのです。この「公平」は論理が出発以前に破綻しています。
まあ、工場で働いて賃上げ交渉をするほうがどうなるか、というとモノの売れない社会の中で娯楽装置である新型プレステの定価がじわじわと上がり出荷数が制限され、ネットには転売屋が跋扈するというサインが出ていて、さてどうしたものかと。
俺は工場勤務経験者で、昼食に食堂などいくと見かける99%は男性でした。男女平等を謳って政治家が女性になるのは良いのですが、工場で女性が働くという選択肢は無視されるんでしょうか。もちろん職業選択の自由があるので女性が選びたがらないのを強制は出来ないかもですが、法的に議員比率が是正されるなら、工場もそういう強制力で労働者を女性から確保できないものでしょうか。それとも工場労働って専門性が高くて女性には出来ない仕事なんでしょうか。
